「セカンドオピニオン」とは、文字どおり「第２の意見」という意味、またはこれを聞く意味で用いられます。

もともとは医療の分野で普及してきた考え方で、ある病気に対して複数の治療法がある場合に、主治医だけでなく他の専門医師の意見も聞き、患者自身が最良の判断をすることを目的に行われます。

医療の分野でいう「診察や検査で病気の有無を発見することができるかどうか」「完治に至るための治療法を検討しつくしたかどうか」という論点について、「病気」を「問題」と置き換えて考えれば税務の世界もまったく同じことが言えるため、最近では税務の分野でもセカンドオピニオンを希望されるクライアント様が増えてきています。

単に法律で定められた手続きを説明するだけならどの税理士に聞いても中身は同じはず、しかし「XとY、どちらを選択したら税金が安く済みますか？」というような質問は、例えば次のように返答が異なる場合があります。
 

A税理士「Xの方が安くなります。」

B税理士「Xの方が安くなりますが、税務署から否認される可能性があります。」

C税理士「XでもYでもなく、Zの方が安くなります。」

D税理士「Xの方が安くなりますが、前提をこのように変えることができたらYの方が安くなる可能性があります。」

E税理士「税金が安く済むかではなく、もっと重要な判断要素があると思います。」

 

A税理士は質問に答えるのみですが、B税理士はリスクを合わせて説明しています。

C税理士は別の選択肢を提案していますが、D税理士は前提変更に踏み込んだ提案をしています。

さらにはE税理士に至っては税金以外のことに判断軸を置くよう再検討を促しています。

もちろん「上記複数の切り口を併せ持つ税理士F」など他にもケースは考えられますが、「重要な局面においては出来る限りの検討を尽くしたい」というニーズは、医療も税務も変わるところはありません。

「セカンドオピニオン」は、「クライアント様の問題の解決」という目的に向けた手段のうちのひとつであって、顧問税理士を交替することを前提に行われるものではありません。

「会社の取引状況を良く知っている今の顧問税理士には引き続き決算や税務申告を依頼したい、それでも困ったときには複数の専門家に意見を聞きたい」というニーズにもお応えできます。

「顧問税理士の機嫌を損ねないか」と心配される方もいらっしゃいますが、顧問税理士は１社に１人でなければならないという慣習などはありません。大法人なら顧問税理士が２人以上いても珍しくありませんし、税理士にもいろいろなタイプがあるため、依頼や相談の内容によって顧問税理士を使い分けるというクライアント様が最近は増加傾向にあります。

「セカンドオピニオン」は、次のような場合にお勧めのサービスです。

ご相談を伺ってみますと、最後の「しがらみのない客観的な意見」をお求めになるケースが、意外と多い傾向にあります。